採用担当であればLGBTについて聞いたことがない方は少ないでしょう。しかし、聞いたことはあるけれどよく知らない方が多いのではないでしょうか。今回は就職活動とLGBTについて考えていきたいと思います。
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LGBTとは、レズビアン（女性同性愛者）、ゲイ（男性同性愛者）、バイセクシュアル（両性愛者）、トランスジェンダー（生まれた時の性別と自認する性別が一致しない人）を意味します。
最近ではクエスチョニング（自分自身のセクシュアリティを決められない、分からない、または決めない人）を含めてLGBTQや、様々なセクシュアリティを含めたLGBTQIA+と表現されることもあります。それほど様々な性的少数者 (セクシュアルマイノリティ)がいます。
１０人に１人がLGBTに該当する
多くの人事部の方が「まだまだウチの会社には関係ない」「そういう方がそもそも社内にいない」と思われているでしょう。しかし、株式会社 LGBT 総合研究所が２０１９年におこなった調査ではLGBT・性的少数者に該当する人は約１０%と判明しました。
単純計算で１０名の就活生または従業員がいたら１人はLGBTに該当する結果です。調査機関によって数字は多少前後するものの、どの調査でも７～８％は該当する結果になっています。つまり多くの採用担当者が「LGBTの就活生に会ったことがない」のではなく、「出会っているのに、カミングアウトされていない」だけと言えます。
リクナビで『LGBT』と検索しました（２０２１年１月中旬時点）。
リクナビ２０２１では１４２１４社中２２社がヒット
リクナビ２０２２では１２６０９社中２０社がヒット
なおLGBTQで検索したところリクナビ２０２１は０件、リクナビ２０２２は３件でした。検索にヒットした企業も「LGBT歓迎」「LGBTQに平等な企業」と一言書いてある程度で、何がどう平等なのか、どんな取り組みをしているのかを詳しく書いてある企業は少数でした。
このことから言葉は浸透しつつあるが、多くの企業がダイバーシティ推進をしていても、採用に活用できていないと言えます（またはダイバーシティ推進にジェンダーが含まれていない）。LGBTの方にとって仕事探しは簡単ではなく、採用現場ではまだまだ理解されていないと考えたほうがいいでしょう。
あるアンケート調査によると面接でカミングアウトをしたいと思っているLGBTは５５%に上るそうです。また同性パートナーへの福利厚生・人事制度があるかも当事者にとって気になるそうです。例えば同性婚でも結婚祝い金は支給してくれるのか、結婚休暇は付与してくれるのかが気になるポイントです。
しかし、言えない・聞けないのが現実です。カミングアウトした方の中には内定取り消しになった方や、そもそも面接すら受けられなかった方もいます。そうした差別を避けるために入社後も言えない方が圧倒的に多いです。一方で、中には「どうせ入社したら同性パートナーの存在を知られるから面接で言ったほうが良い」と考える方もいます。
戸籍上は女性のAさんが、男性と同じようなスーツスタイルで面接を受けにいったら「ふざけるな！」と年配の面接官から怒られたそうです。悲しいことに、その会社ホームページではダイバーシティ推進をアピールしている会社だったそうです…。
Aさんは他の会社の面接では「なんだこいつは？」という偏見の目で見られ、明らかに平等ではない選考をされたそうです。読者の皆さんは、面接でカミングアウトされたら、質問攻めにしたり、挙動不審になったりせずに適切な対応はできるでしょうか。
人事部なら内定後に面談を実施している会社もあるでしょう。そのときに内定者からカミングアウトされたら、どのような言葉をかけてあげるべきでしょうか。イメージトレーニングをしておかなければ慌ててしまう方が多いかもしれませんね。
LGBTフレンドリー企業ではなくとも、自社に興味を持ってくれエントリーしてくれた方に対して失礼のない対応を心がけてほしいと思います。
